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給料が0.4%上がったはいいものの、総労働時間は1.9%増!

給料が0.4%上がったはいいものの、総労働時間は1.9%増!

猪口 真

広告制作会社、人材開発コンサルティング会社を経て、2004年株式会社パトス設立。現在同社代表 マーケティング・コンサルタント。

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厚生労働省「毎月勤労統計調書」によると、2010年に入って久しぶりに賃金は上昇に転じてきているようだ。
(とはいえ、1%にも届かない状態)
http://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/monthly/22/2208r/mk2208r.html


しかしながら、それに反して総労働時間は2%近い増加となっている。ということは実質の賃下げか?

しかも、金融・保険業は、給与は-1.2%にも関わらず、総労働時間は1.3%増えている。

確かに私の周囲でも(私もだが)、「めちゃめちゃ忙しい、でも全然実入りが少ない」という声を聞く。

まわりの企業の方々からも「あれもしなきゃ、これもしなきゃ、でも予算はない」的な発言もよく聞くと感じていたところに、こうしたデータを見ると、「やはり」誰でもそうだったのかと妙に納得する。

しかし、これほどはっきり数値に出ることも珍しいのではないか。

「リストラで人がいなくて仕事が増えた」「予算がないから外部に発注できない」はたまた「ツイッターやFaceBookの対応が増えた」などの表立った理由がよく上げられるが、マーケティング的観点で感じるのは、以前の戦略や施策がまったく当たらない、反応がない、しかもやってみないとわからない、なので複数の施策を打つ、あれこれ対応する、それでようやく変わらない売り上げの確保ができる、というループだ。

それを「多様化」でくくることは簡単だが、かつての市場訴求の手法が通じないということは、メーカーでいうところの商品価値の下落を意味するわけで、「昨日と同じ仕事はない」と口では言うものの、ホントにそうだと実感した今回の数値データだ。