過去4回のブログにて｢生保リテラシー」向上をテーマに書きました。
基本的な構造について書いてきましたが、これらが本質的なところですので1回まとめてみます。

主契約　ＶＳ　特約

主契約なくして特約は存在しない、つまり特約は主契約のオマケみたいな扱いです。
主契約を解約して特約だけ残すことは不可であること、特約を過大評価しないことがポイントになります。

少々手間がかかりますが、できれば商品ごとに別ポリシーですべて主契約にするのが基本です。
（商品ごとに保険会社を変えてもいいわけですね）
死亡保障は死亡保障で、医療保険は医療保険で、とそれぞれ別の契約で加入して、それぞれ自由に解約や減額などできるようにしておくのが安全です。

ただ、保険会社によっては特約で付加するほうが単品の主契約より保険料負担が軽くなるケースや特約しかない保障も存在します。

特に目的が違うものの「主契約＋特約」はお勧めできません。
主契約が死亡保障で特約が医療や介護保障というケースです。
将来、医療や介護保障だけ残して死亡保障を解約することはできませんが、それぞれ別々ならばどれかを残して、どれかを解約することはできますよね。

保障期間については・・

終身型　ＶＳ　全期型　ＶＳ　更新型

この３つで、生命保険を組み立てる際、必要なのは「終身型」と「全期型」の２つです。
「更新型」は保険会社の陰謀（？）でなないかと思います。

考え方として、保障期間の設定は一生涯必要か期間限定かのどちらかにすべきです。

死亡保障について考えると、扶養家族がいる場合の遺族の生活費や教育費については期間限定の全期型の定期保険で賄います。
現在10歳のお子様は10年後には20歳になり、20年後には30歳になりそのころにはお子様に対する生活保障は通常必要ありません。

一般論で考えると、お子様に対する扶養義務は20～25歳ぐらいになろうかと思いますので、その時期までの「全期型」つまり一番下のお子様が10歳であれば15年後までと期間を決めて、更新なしで付保すればいいのです。

「10年更新で10年後に見直せばよい」というのは詭弁で、不要になったら解約すればよく、間違ってもう一人計画外でお子様ができたのならば、その年齢に合せて｢全期型」の定期保険に加入すればいいのです。

「更新型」でなくとも見直すことは可能で、見直しをしやすいようにするには、先の述べたようにすべて別ポリシーでそれぞれを主契約にすることの方が重要です。

「更新型」の利用価値としては、当初10年の保障で間に合う予定がなんらかの理由で延長する必要がある場合のみです。
健康状態により新規加入が難しい場合では助かる事例となりますが、きちんと｢メンテナンスを睨んだ初期設定」をしていれば極めてレアケースであります。

それと「人間はいつか必ず死ぬ」という普遍的な事柄に対応しているのが「終身型」の死亡保障である終身保険です。
「いつか」は誰も分かりませんから「終身型」なので、上記の遺族の生活費など期間限定のものとは別に考えて組み立てる必要があります。

まとめますと、一生涯見直さなくて済むように「全期型」の掛け捨ての定期保険と「終身型」の貯蓄性のある終身保険で組み立てつつ、「メンテナンスを睨んだ初期設定」をするのが一般的な理想形ということになります。
（当然、扶養家族の有無や保有財産など状況によって理想の形は変わります。）

伝統的国内生保の「特約テンコ盛り更新型特約つき終身保険（定期付き終身）」はメンテナンスが極めてしづらいのに見直ししなければならない形になっています。
見直さなければ、保険料が更新ごとにほぼ倍々で上がるのです。

それでも死ぬ思いで保障額を下げて良かれと思われる特約を継続しても、80歳などの一定年齢で強制終了されてしまいます。
介護とか医療の特約があっても肝心なときに全く使えない可能性が極めて高いということです。

最近では、伝統的国内生保でないところも「更新型の特約」を知らん顔して販売しているところがあります。

最新のがん保険（アフラック、東京海上日動あんしん）についても、主契約は終身ですが、売り物としてアピールしている部分は10年更新の特約ですので、こちらの見極めが必要です。
（継続していれば10年後に保険料が上がりますが、それを分かっている人はどんだけいるのか）
（その上がり方は半端でなない）

外資系や損保系でもこっそりやってしまうことがあるので「生保リテラシー」を上げて対処しましょう。