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第二章 実利が伴わないFacebookの欠点と日本での限界

第二章 実利が伴わないFacebookの欠点と日本での限界

賀川 弘一

東京港区在住。IT会社経営、一部上場企業2社を経て独立。ネットのつながりはパソコン通信/草の根BBSの前、電電公社の企業間ホームページネットの時代から経験しているが、営業畑の為、技術は詳しくない。

当ブログ「新しいSNS→Web3.0を知っていますか? それはかつて日本に卵がありました。」は、2015年4月6日から新しいURL「​http://blogs.itmedia.co.jp/kouichi.kagawa/」 に移動しました。引き続きご愛読ください。


第二章
Facebookの欠点と日本での限界

なぜ日本では、Twitterが好まれ、Facebookが駄目なのか?


Facebookは5~8年で消える。 真の第3世代(web3.0)には違うものが出て来るはずである。

そう言い切っていいのか?


まずFacebookの限界点として列記してみることとする。


1. Facebookは実利が無い(フィジカル的+メンタル的に)

 ここでいうフィジカル的実利とは、ヤフオク、アマゾン、価格コム、グルナビ、自己商品販売サイト等をいう、 実利サイトである。(物利ともいえる)

 メンタル的とは、実利はないが読んでておもしろい楽しいという2CHなどのサイトやレシピなどのクックパッド等をいう。 (クックパッドは実利があるともいえる)

 どちらにせよ役に立つことでインターネットを有用なものとしている。



 Facebookにはそれがない。

 Facebookにあるのは、「おはようございます。今日のこちらの天気は晴れです。(写真)」「今日のランチはこれを食べました。(写真)」などばかりである。


 コメントレベルは低すぎる。ところがコメントを書いている年齢層は女性39歳以上、男性42歳以上である。いい大人がこのコメントである。

2. 初期の寮にならそれはあった。

 米国はエリート大学は寮制度が強い(ハーバード・エール)、もともとは英国のエリート層の師弟を教育する為の完全寮制度から来ている。(ケンブリッジ・オックスフォード)(英国の貴族は子供と同寝しない。子供と一緒にレストランに行かない。仏にもこれはある。)

 彼らエリートはまず大学の寮に入り共同生活から将来役に立つ友人関係を作っていく。
 その為、Facebookはうってつけであった。

 ところが日本にはその習慣がない。

 それが寮友達でも無い人達がTwitterと同様と思って数多くのフォロアーを集めることに注力してしまい、間違ってしまうと、実名であるが為「中身の無い実利の無いきれいごとのみしか書けない」こととなる。



3. 広告としての効果が無いFacebook


 米国でGMがFacebook広告効果を疑問視してFacebookから広告を全面撤退した。

 年齢層は女性39歳以上、男性42歳以上である。この層は一番、物の売れない、売りずらい年代層なのである。理由は簡単に想像できうる。下記のとおりである。

 教育に金がかかる。だいたいの物は持っている。住宅ローンを抱えている。購入判断が賢い。世代である。

 金がなくて頭が良い人に物を売るほど大変なものはない。反対は金があって思考の単純な人である。


 実際、Facebookに広告を出して見るとわかるが、驚くほど反響が 来・な・い。

 スポーツ新聞以下である。大変大きな 期待 は・ず・れ に終わる。

下記はFacebookの盛んな米国でであり、日本はその90%引き程度と思われたし、

フェイスブック広告からの商品購入、利用者のわずか2割=調査


4. 9億といわれているが実際は半分かも知れない会員数。


 Facebookは会員数が特定の後進国・地域に集まっている傾向がある。

 米国英国を除くとプラジル、インド、インドネシアや中東フィリピンである。

 ちなみに欧州では伸びが低下し始めている。


この地域にはもともとはコミュニケーションサイトが無かった。

 インドネシアは携帯電話のオペレーターのひとつが月ぎめ5000ルピアでSMS(ショートメール)を経由してFacebookをし放題というサービスを開始した。インターネットにアクセスできない人にもFacebookができるようにしたものらしい。


 中東の春があった。

 この地域は回教の観点からと政治的抑圧な部分からネットでのコミュニテイサイトがそもそも無かった。 その為、干天の慈雨であり、砂漠の砂に水が吸い込まれるようにFacebookが広がった。なので中東の春・アラブの春革命が起きた。


 ちなみに、日本はエジプトの次である。  ブラジル、インド、はインドネシアと同様の理由だと思われる。


 休眠会員数を発表しないFacebookである。(ちなみにクレジットカード業界は休眠会員数を発表する。)

 実際の稼動者は半分だろうといわれている。


5.米国でも飽きられて来たFacebook。

 日本では2.の理由、米国でもロイターニュースによると「飽きられて来ている」という記事が出て来ている。


交流サイト最大手の米フェイスブック(FB)が、おひざ元の米国で成長にかげりが出始めたようだ。 
会員の活発なコミュニケーションが減っており、新規会員も頭打ちになっている。 

米国人はSNSやFB疲れを起こしているのではないか――。そんな見方をする識者も現れた。 
プライバシーが何もかもあらわになることに会員が抵抗感を示し出したという。 
さらに肝心のプライバシー情報も、FBの運営側の取り扱いについて米消費者団体専門誌が注意を促した。 

世界中で会員数が9億人を突破し、5月中には新規株式公開(IPO)を控えるFBで、 
地域別の会員数が最も多いのは米国だが、既に成長のピークを超えたことを示すデータも出た。 

英国のオンライン市場調査会社、グローバルウェブインデックスが2011年11月にまとめた 
SNSに関する調査結果を見ると、米国は全体の人数では他地域を圧倒しているものの、 
2011年に入ってユーザー数が減少に転じているのだ。 

この調査は2009年以降6回実施されているが、ほかにも気になるデータがある。 
米国ではFB会員による利用状況が、初回の調査以降減退している点だ。 

例えばFB上でお祝いの電子カードのような「バーチャルギフト」を友人に贈ったり、 
共通の趣味や活動のグループに参加したりする割合は15%以上も減少。 
自分のページに近況をつづったり写真を公開したりする人も、それぞれ10%、5%ずつ少なくなっている。 

友人にメッセージを送る、新たな友人を積極的にFB上で探し出してコミュニケーションを楽しむユーザーも減った。 
一方で、「FBに疲弊している米国人」も話題になっている。ダイヤモンド・オンライン2012年4月24日付の 
札幌市立大学、武邑光裕教授とエイベック研究所の武田隆氏による対談記事で、 
武田氏は、FBが今やゴシップにあふれていると指摘。武邑教授も「米国では40代の人たちの多くがFBから撤退している」と説明した。 

フェイスブック(FB)やツイッターに代表される「ソーシャルメディア」の人気に「黄信号」がともった。
海外では一部の人が、変化に乏しいサービス内容やプライバシーの管理態勢に不満で、楽しみを感じなくなったというのだ。

日本でも最近、ツイッター上で著名人の発言やプライベートの行動を漏らすケースが問題視されている。
企業でFBページを開設したものの、思ったほどの効果が得られずに悩むところもあるようだ。

英調査会社ガートナーは2011年8月15日、約6000人を対象にしたソーシャルメディアに関する調査結果を発表した。
ここでは「ソーシャルメディア疲れ」に焦点を当てている。回答者のうち24%は、ソーシャルメディアの利用を開始した当時に比べて使用頻度が減ったと答えた。
新しいITサービスに敏感な層が多かったという。また若年層でモバイル機器を使いこなし、ブランド意識の高い利用者の31%が、
ソーシャルメディアのサービス内容につまらなさを感じ、革新性や多様性を継続的に求めているのに満たされていないとした。


第三章
webの発展、それは考古学史に残る銅鐸の消えた謎の理由にさかのぼる。 に続く

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▼ まず Web 2.0 って何?
 http://ja.wikipedia.orgより
Web 2.0 とは、2000年代中頃以降における、ウェブの新しい利用法。
ティム・オライリーによって提唱された概念。
狭義には、旧来は情報の送り手と受け手が固定され送り手から受け手への一方的な流れであった状態が、送り手と受け手が流動化し誰もがウェブを通して情報を発信できるように変化したwebの利用状態のこと。SNSに代表される。
 
 
▼ 時代は、 Web 2.0 から、Web 3.0 へ 秘められた可能性に進んでいます。
 
どういうことか?
今Webでは、Facebookに代表される2.0が行われています。でもこれは以前からあった掲示板、メール、チェーンメール、画像動画アップ機能を使い、受け手への一方的な流れであった状態から、SNSとして、送り手と受け手が流動化し誰もがウェブを通して情報を発信できるように変化した。だけです。
SNSという形で掲示板、メール、チェーンメールを融合させ新活用しただけなのです。いわばコミュニュケーションツールだけを合わせただけのものです。

しかも、C ⇔ C(ユーザー間同士) だけであり、B to C to B(企業業者⇔ユーザー)ではありません。
Web 3.0 は、C ⇔ C ⇔ B(ユーザー⇔ユーザー⇔企業業者)になる筈です。