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「変化に強い種が生き残る」伝説を越えて~ダーウィン進化論をビジネスに応用する(一日一言 #65)

「変化に強い種が生き残る」伝説を越えて~ダーウィン進化論をビジネスに応用する(一日一言 #65)

森川 滋之

ITブレークスルー代表、ビジネスライター

当ブログ「ビジネスライターという仕事」は、2015年4月6日から新しいURL「​http://blogs.itmedia.co.jp/toppakoh/」 に移動しました。引き続きご愛読ください。


変化に強い種というものはない。多産な種が生き残るだけ。

●解説

世の中にはダーウィンが「変化に強い種が生き残る」と言ったとまことしやかに喧伝され、これをもじったキャッチコピーで仕事を取ろうとするコンサルタントなどもいるようです。

いわく「生き残るのは強い会社ではなく、変化に強い会社です」。

しかしながら、ダーウィンの進化論はそのようなものではなく、子供をたくさん産む種が生き残りやすいというものなのです。

多産だと、きびしい生存競争が起こる。その中に突然変異が発生し、その変異がごくわずかだが生き残る可能性を高める「有利な変異」であれば、最終的にはその変異をもったものが生き残り(自然淘汰)、いつの間にか種の多数派になっている。これが進化である。

まとめてしまうと、身も蓋もない確率論ですが、その身も蓋もないところが科学的です。

※なお、ダーウィンの進化論に関しては、「有利な変異」が観察されたことがないため、そのままでは正しいとは言えず、いろんな反論や補足的な説があります。

いずれにしろ、ダーウィンは、変化に強い種が生き残ると言ったわけではありません。

「変化に強い種」という言い方には、種に「変化への指向性がある」という前提があります。

ダーウィンは、そんなものはなく、多産というメカニズムによって種は変化していくと言っているのです。

さて、これをビジネスに応用するとどうなるでしょうか?

「変化に強い会社になろう」などというスローガンを唱えている暇があるなら、次々とイノベーションを起し、 どんどん試行錯誤せよということになります。

ここでいうイノベーションというのは、ドラッガーが言う意味でのイノベーションです。つまり、新製品開発をするだけでなく、製品の価値や見せ方を変える、製品の売り方を変える、製品の販売ルートを変えるなども含みます。

数多くの新しいアイデアを産みだす土壌を作るということです。そうすれば、結果として変化に強い会社になります。

しかし、ここで怖いのは、会社としてのアイデンティティがなくなってしまうこと。イノベーションといえばカッコはいいですが、何をしている会社なのか分からなくなってしまっては意味がありません。

会社のアイデンティティを守るための考え方が、私の言う自分軸(「誰に」「何を」「なぜ」提供しているのか?)ということになります。

●裏解説

なぜ、「ダーウィンが『変化に強い種が生き残る』と言った」などという俗説がここまで喧伝されているのでしょうか?

一説によると、小泉元首相がある演説でこう言ったからとされています。

それ以上に、「生存競争」とか「適者保存」とか「自然淘汰」という言葉のインパクトがそうさせているように思います。特に「生存競争」と「適者保存」には、「変化への努力」のにおいがつきまとっています。

キーワードだけ見てしまうと、種とは「変化を指向」して生き残るものなのだなあと思う人が増えてもしかたないと思うのです。

小泉元首相が、演説で自分の誤りに気づかなかった(あるいは誤りと分かっていてあえて言ったのかもしれませんが)のも、それをすんなりと受け入れた人が多かったのも、そもそもダーウィンの進化論をそのようなものだと思っている人が多いということでしょう。

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追記

もしかしたら、「変化への指向性」だとかそういう話ではなく、「外部環境の変化に強くなれ」という意味で、小泉さんも使っていたし、コンサルタント諸氏も言っているのだという反論もあるかもしれません。

これはもう、ある意味絶対的な(別の言葉で言えば「ありふれた」)真理なので、この意味で言うのであれば、そもそもダーウィンを引き合いに出す必要はまったくありません。

こんなことを主張するために、何故ダーウィンが言ってもないことを、彼が言ったと主張する必要があるのでしょうか?

 

これ以外に考えられる反論もあります。

次々とアイデアを産み出す土壌を作るということそのものが変化に強い会社を作るということではないのか?と。

これに関しては、本文にも書いている通り、「結果として」そうなります。

私が言いたいのは、「変化に強い会社をつくる」ということを目的にすることの無意味さなのです。

そんなことを目的にしてどうするのでしょうか?

そうではなく、「社員のアイデアを採用することで、社員が活き活きと働ける会社」などを目指すほうがどんなによいでしょうか?