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なぜ若い人が職に就けないのか?

»2012年12月 6日
未来の人事を見てみよう

なぜ若い人が職に就けないのか?

クレイア・コンサルティング

人事・組織領域を専門とする経営コンサルティングファーム、クレイア・コンサルティングの広報・マーケティングチームです。

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クレイア・コンサルティングの調です。こんにちは。

前回は高齢者雇用についての記事を紹介しましたが、今回は若年者雇用について。QUARTZというサイトに掲載された記事です


若い人々は新しい仕事を見つけるのに苦労している。企業は適切にトレーニングを受けた社員を獲得するのに苦労している。これは世界レベルでの問題であり、政策立案者も教育者もこの食い違いにいささか当惑してしまっている。

日本企業の採用担当者も同様に感じ、就職活動や転職活動を行っている方々も、そのハードルの高さを実感しているのではないかと思います。

マッキンゼーの調査によると、この食い違いの理由の一端は先生(教授)にある、とのこと。

下の図をご覧ください。

121206_blog.png

濃い青が能力レベル、薄い青がそのスキルの重要性を指しているのですが、左側は企業(Employer)が考える若者のスキル、右側は教育提供者側(Provider、つまり先生や教授)が考える若者のスキルの実態です。

つまり、教育を行う側が思っているほどには、企業側が若者のスキルレベルを評価していない、というこのミスマッチが就職・転職難を生み出している、ということのようです。

この記事も結論として、

確かにこのデータはパズルのほんの一片に過ぎない。それでもなお、この結果はグローバル経済下で仕事に就こうとしている学生を助けたいと思う教育機関において、学生の能力を見極める際に、より厳しい要求をしていく必要があることを意味しているだろう。

と述べています。

独立行政法人労働政策研究・研修機構が発行している『日本労働研究雑誌』の最新号(2012年12月号)の特集においても、"「大学」の機能分化と大卒労働市場との接続"が特集として組まれるなど、日本の教育機関の側でも喫緊の課題として認識されてきています。

もちろん大学をはじめとした教育機関の全てが職業教育に傾倒することはナンセンスではあるものの、こと能力/スキルレベルで見た場合には、企業と教育機関との認識のギャップは厳然と存在しているのは事実のようです。

お読みいただきありがとうございます。

~

能力を正しく見極める、特にまだ発揮されていない潜在的な能力を見極めるには、例えば人材アセスメントという手法が有用です。