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大震災復興のために 日韓電力連係-日韓送電リンクの提案

大震災復興のために 日韓電力連係-日韓送電リンクの提案

樋口 健夫

アイデアマラソン研究所所長 ノートを活用したアイデアマラソン発想法考案者であり、電気通信大学講師。現役時代は三井物産の商社マン。 企業の創造性トレーニングでは、ジャパネットたかたの全社員運動、アサヒビールでの研修などを続けている。独創性を命と考えている。

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大震災復興のために (For Reconstruction from Disaster) 日韓電力連係-日韓送電リンクの提案  (Proposal for Japan-Korea Electric Transmission Link)

 すでに亡くなった母から聞いた話だ。
 母の実家は、京都市内で、古く戦前からのお米屋さんだ。母は末っ子で、かなり遅く生まれたが、幼い時に父親は亡くなっている。

 母が生まれる前、1918年(大正7年)7月23日に米騒動が起こった。米騒動は、米価の高騰から、富山県の魚津市の漁民の主婦が立ち上がり、全国各地に拡がって、9月19日までに多くの米屋、米の投機商人、高利貸し、地主などが、襲われた。

 母の父親は、富山の暴動の発生と同時に、ただちに当時の朝鮮に米を発注して、緊急輸入して、保有米と朝鮮米を安く売り出し、後に無償で配給した。そのおかげで、父の商っていた京都の米屋さんは、襲われなかったという。
 
 米穀と電力とはまったく異なるものだが、隣国との電力の緊急事態の連係は、大切な未来のコンセプトである。

 今回の電力危機で、すでに韓国は、必要とあれば、日本に発電設備を供与すると発表している。実際に、韓国は日本にとって、米国と同様に最重要の国である。ここでもう一歩進めて、日韓の電力連係を計り、送電リンクを作ってはどうだろうか。

 日本列島の九州と朝鮮半島を、対馬海峡を海底送電でつなぐ。現在は、日本側の電力危機であるが、将来は、お互いに助け合うことができる。

 ただ、韓国は60サイクルを使っていることから、東日本の50サイクルには、そのまま使うことはできない。

 現在、西日本・東日本の間の50・60周波数変換は、100万kwの容量しかできないので、これをもっと大容量にすることも当然の選択肢だろう。

 大容量の周波数変換の追加設備の完成には、かなりの時間が掛るが、同時に韓国とのリンクも計画していけばよいのではないだろうか。

電力連係で、日韓は更に親しい関係を築くことができるだろう。